iPhoneの修理は契約者以外でも可能？修理の際に必要なものはあるのか！ | スマホスピタル

iPhone修理は契約者以外でも修理できるのか？

ここでは、iPhoneの契約者以外の人が修理店に依頼する場合、必要となる手続きや準備物について解説します。

修理は可能だが委任状が必要（正規店や携帯電話会社の場合）

iPhoneの修理を契約者以外の人が修理店に依頼する場合、契約者の委任状が必要です。なぜなら、iPhoneには電話番号や住所情報などのさまざまな個人情報を含んだデータが入っており、場合によってはそれらの情報が初期化されてしまうことがあるからです。

委任状は修理に当たって「契約者本人の確認と同意を得ている」ことを証明するのです。

委任状の取得方法には、各携帯電話キャリアの店舗に直接もらいに行く方法と、公式HPからダウンロードする方法の2通りがあります。いずれの方法でも、委任状への記入は契約者本人による直筆でなければいけません。

さらに、iPhoneを修理に出すときに必要となるものは、委任状だけではありません。契約者本人を確認できる書類や、修理代理人の本人確認書類（運転免許証・健康保険証・パスポートなど）が必要となります。

iPhoneの契約方法が法人契約の場合、法人の確認書類と暗証番号、代理人の名刺、社員証、代理人本人の確認書類などが必要です。

必要な書類は各携帯電話キャリアによっても違いがあるので、事前に確認したうえで準備しましょう。

親名義で契約している場合は委任状はいらない

原則的に契約者本人以外の人がiPhoneの修理を依頼する場合、委任状が必要です。しかし、iPhoneの所有者が子どもで、親名義で契約している場合は、委任状は必要ありません。

しかし、それ以外の場合は、たとえ家族関係にあっても、委任状が必要になります。

たとえば、夫婦のどちらかが代わりに相手のiPhoneを持ち込んで修理を依頼する場合には、委任状が必要です。

また、親子関係であっても契約者が異なる場合は、委任状が必要です。

さらに修理の依頼に際しては、所有者と代理人の関係性が問われる場合もあります。たとえば、家族のiPhoneや社員が会社のiPhoneを修理に出す場合は受け付けてもらえる場合であっても、友人・知人の修理は受け付けてもらえない場合もあるのです。

iPhoneの修理に必要な書類や手続きは、依頼する店舗が正規店か非正規店かで変わるため、事前に確認を行いましょう。

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契約者以外が修理する場合の委任状の書き方

委任状の書き方には、厳しいルールが定められています。ここでは、正しい方法に則り委任状を作成するために、知っておきたい留意点を紹介します。

委任状の書き方と注意点

大前提として、委任状には契約者による直筆が必要です。そのため、とたえ代理人の氏名や住所を書く欄であっても、契約者が書かなければなりません。

委任状の提出時には、筆跡も厳しくチェックされます。委任状に抜けがあったからといって、代理人が書き足すことのないように注意しましょう。

委任状への記載事項は次のようなものが一般的です。

• ・委任した年月日

• ・契約者が代理人に委任する行為

• ・代理人にすべてを任せる旨

• ・契約者氏名や生年月日、住所

• ・契約した電話番号

• ・代理人の氏名や生年月日、住所

それぞれの項目については、各携帯電話キャリアによって異なるため、事前に確認を行いましょう。

委任状は原則的に抜け漏れがあると受け付けてもらえません。契約者と代理人でダブルチェックするなど、書き漏れがないように入念に注意してください。

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委任状なしでiPhoneは修理できる？

原則的に、契約者以外の人がiPhoneの修理を依頼する場合は委任状が必要です。しかし、委任状なしで修理を依頼する方法もあります。以下で詳しく解説します。

非正規店は委任状なしでiPhone修理が可能！

結論からいうと、非正規店であれば代理人がiPhoneの修理を持ち込んでも、契約者の委任状は不要で修理してもらえることが多いです。

ここでいう非正規店とは、Apple正規店もしくは携帯電話キャリアショップ以外の修理店を指します。

非正規店を利用すると、委任状が必要ないばかりか、身分証明書の提出等の煩雑な手続きも不要になります。

さらには、多くの人がiPhoneの修理をApple正規店や携帯電話キャリアショップに持ち込むため、比較的待ち時間が少なく、予約なしでも修理をしてもらいやすいというメリットも。店舗によっては即日修理が可能な場合もあるため、非正規店はiPhoneの修理を急いでいる人に最適です。

ただし、非正規店の利用は完全に自己責任です。質の悪い修理店に当たってしまった場合、iPhoneが違法に改造されてしまうことや、修理後にトラブルが発生することもあります。

その点、当社スマホスピタルは総務省から認定された修理店であるため、修理技術には自信があります。

さらに、スマホスピタルでは修理技術に自信を持っているため、修理後3カ月間の保証をつけています。

店舗も全国展開しており、郵送による修理も対応しています。そのため、地方在住の人もお気軽にご利用いただけます。

もちろん、委任状なしでの修理にも対応していますので、契約者以外の方がiPhoneの修理を依頼したいときにはぜひご相談ください。

契約者以外がiPhone修理する場合は・・・

iPhoneの修理依頼を代理で頼まれた場合、修理にはAppleIDとパスワードが必須になるため、必ず契約者本人に確認しておきましょう。

また、AppleIDやパスワードは重要な個人情報です。もし何かのはずみに悪意ある第三者に知られてしまった場合、たとえば人のアカウントを使ったアプリや音楽のダウンロードや、遠隔操作による居場所の監視、クラウド上に保存した個人情報の漏洩など大きなトラブルに巻き込まれてしまうこともあります。

そのため、契約者から教えてもらった情報は厳重に管理する必要があります。

また、依頼する店舗やiPhoneの破損具合によっては、データが初期化されてしまう可能性があります。そのため、データのバックアップは必ず取っておいてもらいましょう。

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まとめ

iPhoneを契約者以外の人が代理で修理店に持ち込む場合、Apple正規店や携帯電話キャリアでは原則的に委任状が必要です。

しかし、非正規店であれば委任状が不要なケースも多く、とくに急を要する場合は利用を検討するとよいでしょう。

ただし、非正規店の修理技術はさまざまです。場合によっては故障や法律違反などのトラブルに巻き込まれる可能性もあるため、素早く、間違いなく修理してもらうには、国からの認定を受けた信頼と実績ある店舗に依頼するようにしましょう。